医療保険は本当に必要なのか？加入の必要ある？

突然のケガや病気で、入院や通院が必要になった時に助かる医療保険。
社会人になってから親に勧められて、とりあえず入ったという方も多いのではないでしょうか？

医療保険は専門用語も多く、契約書は素人にわかりづらい表現の記載もあり、保険の担当者に勧められるまま契約している方も、きっと少なくないでしょう。

そういったことから医療保険に対して難しいイメージを持っている方が多く、実際に自分が利用する機会が来ないと、その必要性や仕組みなどを理解しづらい面があります。

今回は、「医療保険はどういったものか？」や「そもそも絶対入ってた方が良いの？」といった疑問を解消するべく、医療保険の仕組みや必要性などの解説をしていきます。

1.医療保険とは何か？

医療保険とは、病気やケガをした際の入院費や通院費、手術一時金などのお金が受け取れる民間の任意保険のことです。

定期タイプや終身タイプ、貯蓄型などがあり、内容もガンや女性特有の病気などに対応したものなど様々な種類があります。

医療保険に入っていれば、いざという時にお金を受け取れるので、急な出費に対応することができます。
ただし、保険会社が決めている条件を満たさないと給付金は受け取れません。

2.医療保険は”絶対に必要な保険”ではない

医療保険は、インターネット上などでも『必要派』と『不要派』が存在し、様々な意見があります。

必要派で多いのが、「いざという時に医療費が足りなかったらどうするの？」といった意見。

そもそも、そのいざという時に実際にいくら位の治療費が掛かるのかや、日本の医療制度にはどういったものがあるのかを知っておく必要があります。

①そもそも日本の公的医療制度が充実している

日本では、国民のほぼ全員が加入している国民健康保険と社会保険があります。
加入者であれば、医療費が1～3割負担になる上に、ひと月当たりの治療費の最大値が決まっているのです。(高額療養費制度)

1. ※1総医療費とは保険適用される診察費用の総額（10割）です。

引用元：全国健康保険協会

例えば、区分ウの人の医療費が100万円掛かったとすると、3割負担で30万円です。これに高額療養費制度を利用した時の費用は以下になります。

80100円＋(1000000円-267000円)×1％＝87430円

自己負担限度額は、年齢や所得状況によって異なりますが、おおよそ1か月に掛かる治療費は10万円前後を見ておけば大丈夫です。
仮に6か月入院して治療費が1000万円を超えていたとしても、実際に払うお金は60万円程度になります。

②払う分と受け取る分の合理性が低い

医療保険は、病気やケガなどをしない限りは使わない保険なので、人によっては損をすることもあります。

さらに、入院を伴わないと保証してもらえないことが多く、どの治療でも給付金が受け取れるわけではありません。

保険会社のビジネスモデルを考えると当たり前の話ですが、医療保険に入っても払う分よりも受け取る分が低い人の方がほとんどになります。

保険料の合理性が低く、損に感じるのであれば、医療保険に入らない方がいいかもしれませんね。

③貯蓄が500万円程あれば必要性が少ない

厚生労働省が出しているデータでは、1人当たりの生涯医療費の平均が約2700万円となっています。

そんなに掛かるの？と驚いた方も多いと思いますが、高額療養費制度を使えば年齢により1割～3割負担となります。

2700万円のうち約半分は70歳頃位までに掛かり、1番医療費が掛かるのは70歳以降となっています。
このデータを元に、生涯に必要な医療費と計算すると以下になります。

• 1350万円の3割＝400万円(70歳までに必要な医療費)
• 1350万円の1割＝135万円(70歳以降必要な医療費)

生涯で必要になる医療費の平均額は、合計535万円となります。

貯蓄で500万円程を、今後掛かる医療費として置いておくことができるのであれば、医療保険に入る必要性は少ないと言えますね。

3.医療保険が必要な人はどんな人？

医療保険は必ずしも必要なものではありませんが、人によっては入っていた方が良い場合もあります。

では、医療保険はどんな人に必要な保険なのか見ていきましょう。

①貯蓄に余裕がない人

貯蓄が少なく、入院費や治療費を出す余裕がない人の場合は、医療保険に入っていた方が良いでしょう。

必要最低限の保障で掛け捨てタイプを選んでおけば、毎月の保険料を抑えつつ万が一の備えができるのでおすすめです。

②今の医療制度の将来性が不安な人

公的な医療制度が充実していると言えども、それは今の話。

2080年には、国民全体で65歳以上の人が40％を占めると言われており、約2人に1人が高齢者ということになるのです。

現在日本では高齢化が進み、公的医療保険料が値上がったり、高齢者の医療費負担の割合を引き上げるなど少しずつ国民の負担が増え、制度に無理が出始めています。

このまま20年後30年後も今と同じ充実した医療制度が続いているとは限りません。

お金が掛かるからと、病院に行くのをためらう人も多くなるかもしれないですね。

将来の不安があるなら今の年齢のうちに、今の社会保障制度に足りない部分を補う程度で入っておく方が安心でしょう。

4.まとめ

医療保険は、公的医療制度で足りない部分を補ってくれる任意保険ですが、誰もが入る必須の保険ではありません。

• 充実した公的医療制度がある
• 医療保険は払い込みより受け取り金額が少ない
• 500万円程度の貯金があれば必要性が低い

高額療養費制度などの医療制度が充実しているのは現状であって、将来まで続く制度であるかは少し疑問があります。
以下のような方は、医療保険が必要と言えるでしょう。

• 将来を見据えて保険に入っておきたい人
• 貯蓄が少ない人

貯蓄に余裕がある方や、医療保険に入るのは損だと感じている方は、医療保険の代わりに投資信託をすることも手です。

投資信託で、自由なお金＋医療貯蓄として運用していけば、お金を増やすこともできるかもしれないですね。

ただし、自由なお金が増えれば、車など自分の欲しいものに使いたくなるもの。
お金の管理が面倒と感じたり、わかりやすい方が良いという方は、医療保険に入っておく方が良いと言えそうですね。